本学の常勤教員一人当たりの学生数は全国平均の11.2人の半分を下回る水準であり、学生教育は他の教員と分担して取り組みつつ、自分自身の研究に注力することができます。

大学改革支援・学位授与機構HP「国立大学法人の財務（大学別概要）」令和６年度版（令和５年度決算）より集計

教員一人当たりの研究費とは、研究に関する経費※1（教職員の人件費や一般管理費等については含まれていない）を教員数※2で割ることで、研究活動への投資額を教員一人当たりで示した指標であり、この数値が大きいほど、教員一人当たりの研究活動費が大きいことを示しています。本学は1619.3万円と、全国立大学法人の平均626.4万円よりも2.5倍ほど高い数値です。2023年度は全国立大学法人82法人中、５番目に高い数値でした。

※1 研究経費＋受託研究費＋共同研究費＋科学研究費補助金（直接経費）
※2 常勤教員（任期付教員を含む）に係る給与の年間平均支給人員数

大学改革支援・学位授与機構HP「国立大学法人の財務（大学別概要）」令和６年度版（令和５年度決算）より集計

奈良先端大の外部資金の獲得状況を見ると、これまでは科学研究費助成金が大きな割合を占めていましたが、近年受託研究費等の収入が増加したことにより、研究資金のバランスが変化しています。
教員及び学生が安定して教育研究活動に打ち込める環境を実現すべく、民間資金の獲得等、学長ビジョン2030に掲げる「財源の多元化による財務基盤の安定化」に全学で取り組んでいます。

奈良先端大の若手教員比率は、「第６期科学技術・イノベーション基本計画（令和３年３月２６日閣議決定）」において目標とする「３割以上」を大幅に上回り、国立大学中トップクラスの状況を実現しています。
奈良先端大は、既存の知の枠組みを書き換えるような研究に取り組み、トップレベルの大学院教育を実現する、奈良先端大コミュニティーの原動力となる若手教員の活躍に期待するとともに、教育研究に集中して取り組めるよう支援しています。

文部科学省令和６年度概算要求「成果を中心とする実績状況に基づく配分」フィードバックデータ」から本学にて集計（R2年度～R4年度の3か年合計の数値であって、常勤教員（特任教員含む）のうち40歳未満の者の比率）

奈良先端大では、助教に対して任期終了までにステップアップすることを念頭に、充実した研究環境の中で教育研究の業績を上げられるようサポートしています。
その結果、９割以上の助教が研究者として大学・大学共同利用機関、研究機関、企業等へキャリアアップを果たしています。